コロナとベビーブーム

自主隔離と学校休校が続き1か月以上(執筆時点)が経過しました。家族もろもろ自由に寝て、自由に起きて、自由に過ごし、ご飯は一緒に食べる。と言う状態が続ています。晴れた日は近所を散歩し、それ以外は基本的に自宅にいます。

そんな中、なんとか良い傾向が無いかと、コロナを機会に子供が増えるのでは?と想定しました。実際に社会的に篭る必要があった場合、その期間の出生率が上昇するデータがあります。

ベビーブームと言えば、戦後の話でその家族感や常識を構成した団塊の世代。そして、その団塊ジュニア達。世界的に見た場合、どうなのかなと。結果は、2020の世界人口統計を見なければ分かりませんが、出生数が減った後に、リバウンドで2021あたりに集中する可能性もあります。

国連の2019年に発表された広報によると、2100年に世界人口が110億人でピークを迎えるとあります。2050年までの増加部分のほとんどがインド、ナイジェリア、パキスタン、コンゴ民主共和国、エチオピア、タンザニア連合共和国、インドネシア、エジプト、米国で占められるとのこと。

よって、何もなければピークはまだ先で、途上国を中心に人口は増加。移民が多いアメリカでも2050年あたりまで人口増加を見込んでいます。平時でこの予測なのであれば、コロナによってベビーは増えるのか、減るのか。

ベビーブーム

コロナ恐慌とベビーブーム

やはり、調べ始めると安易な見込みはちんけな予測でした。コロナは、恐慌でもあり、ウィルスでもあります。リーマンショックなどの恐慌時以降に、出生数がどうなったのか?

コロナを恐慌とした場合、出生数は上がるどころか冷え込んでしまうようです。単純に自宅で過ごさないといけないから。と言う視点のみで解釈してはいけませんでした。

リーマンショック以降、アメリカの10年の出生データは下がり続けました。

では何故、恐慌時に出生数が下がるのでしょうか?考えられるのは、下記の理由です。

  1. 賃金が抑制される
  2. 解雇される
  3. 社会に対する保守化
  4. 格差の拡大

上記4つが大きいと考えらえます。いずれも心理面と金銭面がやはり大きいようです。

賃金が抑制される

日本でも春闘は終わりましたが、この環境下でベースアップや賃上げ、賞与支給は、かなり難しいと思われます。

人々が死んでいるというイメージもあり、この状態で賃上げが見込まれるのは、最前線に立つ医療関係者ぐらいしか思いつきません。あとは、コロナ関連商品や薬剤関係でしょうか。その他、危険手当として、労いの賃金上昇は考えらえます。

大半の業種と労働者は、賃下げ圧力がかかり、非正規においては、そもそも働く機会が奪われ収入の見込みがたたない状態が続きます。

賃金が抑制された結果、子供を育てる事が事実上厳しくなります。その結果、ベビーブームには全くつながりません。

しかしながら、不思議なものです。これだけ人不足で金余りの時代に、さらに賃金抑制がかかる・・・。

解雇される

色々と周りの情報を見てみると、やはりアメリカでは「集合!これをもって解散!」とロックダウンと同時に解雇される話をよく耳にします。

アメリカ社会の労働者は、ほんとタフだなと(解雇、転職が当たり前のと言う意味で)。日本人ならかなりの割合でメンタル疾患を抱え、再起不能な状態が長引くでしょう。但し、レイオフ(一時帰休)が主でもあるので、本当の意味での解雇は割合が異なるかもしれません。

パート、アルバイトの解雇。派遣の終了。業務委託契約の終了。いずれも正社員以外は、こんな時こそ調整弁になっており、整理される可能性が高いです。職が無くなった際に、コロナ環境下での再就職は、熾烈を極めます。職種にもよりますが、全体的な求人倍率が下がる為、相対的には再就職しにくい環境に。

失業保険も労働者であればあるので、1年は耐性があるかもしれません。解雇された時に、果たして子供を作るのか・・・。難しいようです

社会に対する保守化

2019年末までのアメリカ不動産価格を見ると、主要なエリアでは未だに上がっており、正直、普通の人間は買えない状態です。よって、必然的にインフレが起こっている資産を買えなくなる為、日本でも住宅購入者が減っています。買っている人間は、外国人が逆に増えていました。

また、買えたとしてもリーマンショックを経験し、暴落を見ている為、余計なリスクを抱え込まなくなり、その結果、結婚や子供に対しても保守的になっていったと考えるのが自然です。

ベビーブームを考察する際には、婚姻数や離婚数も参考になりますが、恐慌後は、当然のように婚姻数は減少し、離婚率は増加。その傾向も1年以上と厳しいものです。婚外子がスタンダードな一部の国も存在しますが、少数派。保守色が強くなるとベビーブームは、厳しそうです。

格差の拡大

これは別の機会に考えをまとめたい内容でもあります。恐慌時は、富の解体が起きるには起きるのですが、その富は、下層へ行くのではなくさらに上へ積みあがっていきます。

その結果、トリクルダウンが起こるわけもなく、恐慌時はさらに格差が拡大するマシーンと化します。お金を持っていても子供の数は限られますから、格差の拡大。富の集約と共に子供が減るのは必然です。一夫一婦制である限り、この傾向が強いでしょう。

家族に手が届きそうだった層も恐慌後には、転落しているかもしれません。その数が減れば、ベビーブームも起こるはずがありません。

 

望まない形でのベビーブーム

個人的にここまで2020年3月自粛30日目で執筆。2020年4月自粛60日目に入り、新たな傾向が世界で出てきました。「望まない妊娠」と言うワードです。いくつか要因が出てきましたので加筆しておきたいと思います。

コンドームの不使用

コンドームの生産工場の減産。配達の遅延。使用者の増加。お金が無くて買わない。などにより「本来であればコンドームを使用してSEXしたいが、何らかの理由で使わないSEXが増加」した事で妊娠者が増えるという現象です。

コンドームがない事に加え、コンドームがないSEXが増加すると子供は増えると言えます。ただ、ここにもあまりポジティブな意味が見出せません。各ニュースでもあったように「望まない」と。

ピルの不使用

ピルを使って避妊する方の場合も物資と言う面で、コンドームと同様の現象が発生していると考えられます。そもそも買いに行けませんし、処方が必要となると入手できない可能性も出てきます。

ピルもコンドームも入手できないとなると、子供が出来る可能性が高まります。

DVによる妊娠

例え恋人や家族であっても、性的強要により妊娠してしまう可能性が高まります。偏見かもしれませんが、DVする人間が避妊をしっかり考えるとは、なかなか考えられません。

 

中高生の妊娠相談過去最多

親が乳幼児を養育できない場合に受け入れる、赤ちゃんポスト。こうのとりのゆりかごを運営する熊本の慈恵病院が5月11日、2020年4月の問い合わせ数が過去最多の75件に上ったと発表した。75件と言うのは、中高生に絞ったものだ。

コロナに関するベビーブームが起こると想定してから、色々と考え調べ、情報を収集してきたがこれは驚愕だった。日本の中高生が休校中に、親の目の届かぬところで出歩く。彼氏の家か彼女の家か、はたまたそれ以外か。避妊せずに性行為を行い、妊娠する。非常に難しい課題だ。おそらく、相談には心配でかけてくる子供もいるだろう。その逆で、かけてこない、分からない子供達もいるであろう。その結果、4月の相談件数75件は、明らかに氷山の一角でありトータルの数は数百と少ないであろうが、2020年。コロナによる望まない小さなベビーブームが起きつつある。

少子化の促進という帰結

コロナの希望的観測をと思い考えましたが厳しいかもしれません。ただ、緊急事態宣言が発令され、最終的に部分的に解除されていき、国内で封じ込めが1か月~2か月(6月前後)で収束すれば、気持ち的なリバウンドも期待できます。

しかしながら、封じ込めに失敗し、自粛や緊急事態宣言の復活などが起これば、もはや少子化を促進させるだけの事象になります。晩婚化や非婚化がさらに進み、個人ならずとも国家として消費するだけの国家に。

増税、コロナ、オリンピック延期・・・これで済むよう祈ります

 

2020/05/06 追記
「望まない妊娠」の情報を追加しましたが、これによるベビーブームは正直、悲劇です。発展途上国に特に多い現象だと言われていますが、先進国でのDV傾向を見ると一概に先進国除外でよいのか分かりません。

コロナ禍により、これまでにない自粛と経済ショックが混ざり、国ごとの傾向がかなり強くでる可能性もありそうです。ただ、自粛自体が世界的に3~6カ月程度で緩やかになり、ソーシャルディスタンシングによる経済活動のニューノーマルが起こりつつあるので、ハグや握手の文化圏における出生数がどう変化するのは、興味深いです。

 

2020/05/12 追記
赤ちゃんポストの相談件数を追加しました。中高生で広がるベビーブーム。総数としては少ないものの、日本の性教育不足を示唆しているように思えます。子供をおいて仕事に出かける必要がある。「セックスしちゃだめだよ」とは言えない。「セックスするなら避妊しなさいよ」とも言えない。そもそも、出歩いてはダメなのだから。学校側からのお知らせで「外出は原則禁止です。出歩くなどし、性行為など・・・」と少し書いておいてくれれば、親は非常に助かるのだが・・・。

2020/05/22 追記
インドネシアで毎年480万人誕生しているが、コロナにより予定外のベビー誕生数が50万人を突破しそうだというニュースがあった。インドネシアの避妊具使用者の95%が女性で、ほとんど男性は避妊しないお国柄のようだ。ここまでで見ると、コロナによるベビー抑制が起こるどころか、発展途上国での予定外の出産は多い傾向にある。世界全体で見た場合は、全体的に望まないベビーブームが起こっているように見える。

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